[まとめ]「地球温暖化」の歴史年表

地球温暖化に関する議論について、年表的にまとめてみました。私としては、地球温暖化が本当に起きているのかどうか、それを問題視すべきかどうかは、議論の余地があるかと思っています。しかし、現時点で気温が年々上昇しているというようには日々感じています。以下で地球温暖化というものの歴史を見てみましょう。

●19世紀:「地球温暖化」啓蒙の時代

1827年、ジョゼフ・フーリエが温室効果を発表。

1861年、ジョン・ティンダルが水蒸気・二酸化炭素・オゾン・メタンなどが主要な温室効果ガスであることを発見するとともに地球の気候を変える可能性を指摘。

1896年、スヴァンテ・アレニウスは自身の著書『宇宙の成立』の中で、石炭などの大量消費によって今後大気中の二酸化炭素濃度が増加すること、二酸化炭素濃度が2倍になれば気温が5~6℃上昇する可能性があることなどを言及。

●1940~1970年代:環境問題(相対的に「地球寒冷化」)に焦点が当てられた時代

1938年、キャレンダーが二酸化炭素濃度と地球の平均気温の上昇を報告し、地球の気温と二酸化炭素の関係性を実測として初めて指摘。

1958年、ルベールとチャールズ・キーリングがハワイのマウナロア山頂と南極で二酸化炭素濃度の計測を開始。

1959年、ロジャー・ルベールとハンス・スースは、大気と海洋の二酸化炭素濃度をさらに精密に測定する必要性を訴えた。

※1940年代から1970年代にかけて、地球の気温は低下傾向に入っていた※

1964年、大気の鉛直温度分布のモデルが示される(真鍋, Strickler)

1967年、モデルに基づいて「二酸化炭素濃度が2倍になると気温が2.4℃上昇する」との試算が示される(真鍋, Wetherald)

1968年、二酸化炭素の急増により温室効果が増強されるという研究(Paul Erhlich, 1968)が発表される。

1969年、国際科学会議(ICSU)によって、環境問題を扱う初めての世界的学術団体となる環境問題科学委員会(SCOPE)が設立。

1972年6月、ストックホルムで国際連合人間環境会議。地球規模で行われた初めての環境問題の会合であり、国連環境計画(UNEP)が設立されるなど一定の成果を挙げた。

1979年2月、世界気象機関(WMO)主導によるジュネーブでの世界気候会議開催。具体的な気候研究の計画の概要を定め、研究データの利用を推進することなどを規定した「世界気候計画」が採択。

1979年、スリーマイル島原子力発電所事故。

1979年、アメリカ合衆国大統領行政府科学技術政策局から「気候に対する人為起源CO2の影響」について諮問を受けた全米科学アカデミーがこれらの学術報告をまとめ、「21世紀半ばに二酸化炭素濃度は2倍になり、気温は3±1.5℃上昇する」とするチャーニー報告を発表。

●1980年代~:「地球温暖化」に焦点が当てられるようになる時代

1984年、国連の環境と開発に関する世界委員会(WCED)が発足。

1985年10月、フィラッハ会議(地球温暖化に関する初めての世界的な学術会議)が開催。「21世紀半ばには人類が経験したほどのない規模で気温が上昇する」との見解を発表。

1987年11月、ベラジオ会議。地球温暖化を含めた気候変動に関する問題が初めて話し合われた。

1988年8月、世界気象機関(WMO)と国連環境計画(UNEP)の共同で気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が設立。

1990年、アメリカの気候変動に関する国家アセスメント(NACC)が開始。

1990年8月、IPCCは膨大な数の学術的報告を集約して評価を行い、第1次評価報告書にて、21世紀末までに地球の平均気温が約3℃、海面が約65cm上昇するとの具体的予測を発表。

1992年6月、リオデジャネイロで開かれた環境と開発に関する国際連合会議(地球サミット)。気候変動枠組条約が採択され、国際政治は全世界規模での地球温暖化対策が議題に上り始めた。その後、IPCCは第2次評価報告書、第3次評価報告書を順次発表し、地球温暖化の研究や予測の精度が向上していった。第3次評価報告書においては、下記のような結論が示された。

・この半世紀の温暖化の大部分は、人間活動が原因と考えられる。

・人間活動が大気中の温室効果ガスの濃度と放射強制力を増加させ、21世紀中もそのトレンドを支配すると考えられる。

・平均地上気温は今世紀末までに、1990年に比べて1.4~5.8℃上昇すると予測される。これに伴い、海水準の上昇や大規模な気候変化が懸念される。

この報告書では研究の不足する点についてなおも空白を埋める必要性を指摘しつつも、それによる不確実性を考慮してもなお人為的な温暖化のリスクが大きいことを警告した。一方で、各国政府が独自に科学的・経済学的・政治学的な調査報告を行う動きもあった。

2000年11月、アメリカの気候変動に関する国家アセスメント(NACC)の最終報告書が出る。

2006年末、スターン報告

・このまま温暖化ガスの排出を続ければ今世紀末にはGDPの20%にも相当する大きな被害のリスクがあり、温暖化を抑制するコストの方が遙かに小さくなる。

・「気候変動に対する早期かつ強力な対策の利益は、そのコストを凌駕する」と指摘。

2007年、最新のIPCC第4次評価報告書(AR4)が発表。このような予測の確度がさらに向上すると共に、人類が有効な対策を既に有していること、対策費用も含めた今後の被害を最小に抑えるには、現状よりも大規模かつ早急な対策が必要であることも重ねて指摘されている。

2008年9月、オーストラリアのガーナー報告(Garnaut Report)

このように、地球温暖化が人為的なものであり、早急な対策が必要であることは国際的かつ学術的(科学的)なコンセンサスとなっている。

photo credit: The PIX-JOCKEY (no comments, no groups!) via photopin cc 手にとるように地球温暖化がわかる本手にとるように地球温暖化がわかる本

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